失敗しない葬儀日程の決め方｜友引・仏滅の注意点や葬儀スケジュール調整のポイントまで徹底解説2025.02.06

大切な方が亡くなった直後、遺族は深い悲しみで気が動転することもあるでしょう。それにもかかわらず、親戚への連絡や葬儀の準備を同時進行で進める必要があります。

安らかな表情のご遺体を見ていると「本当に亡くなったのだろうか」「まだまだお別れしたくない」といった気持ちが入り混じり、葬儀の日程の決め方に悩むことでしょう。

葬儀の日程は、葬儀に参列する人や僧侶の都合、火葬場の空き状況などさまざまな事情をふまえて決めなければなりません。さらに、日本の古くからの慣習である「友引」や「仏滅」といった日取りを気にするべきか、迷う方もいるでしょう。

そこで、今回は、葬儀日程の決め方としておさえておきたいポイント、注意点を詳しくお伝えしていきます。

友引や仏滅を避けるべきか、急ぎで葬儀を行いたいときなどの対処法もご紹介。最期の別れを後悔なくおこなうために、ぜひ参考になさってください。

葬儀の日程の決め方は？事前に知りたい基本的な流れと注意点

葬儀日程の決め方のポイントとして重視すべきなのは、地域の慣習はもちろんのこと、火葬場の予約状況、遺族の意向、僧侶の都合などです。

多くの要素を総合的に検討して決める葬儀日程ですが、事前に葬儀の基本的な流れとともに注意点をおさえておきましょう。

まずは葬儀社への連絡と安置先の確保

病院で亡くなった場合、ご自宅や葬儀社の安置場所など、なるべく早めにご遺体の安置先まで運ばなければなりません。葬儀社の搬送車で運ぶため、まずは葬儀社への連絡が必要です。

すでに葬儀社を決めている場合は、その葬儀社へ連絡しましょう。

「深夜だけど電話してもいいのだろうか…」と気にする方もいますが、ほとんどの葬儀社が24時間対応ですので安心して連絡しましょう。

葬儀社を決めていない場合は、病院から紹介してもらうことも可能です。

参列者の都合も考えた日程の決め方

「葬儀に参列してもらいたい人」を決め、葬儀の規模を考えましょう。

家族や親族、友人、知人、同僚など参列者が多い場合は一般的な葬儀ですが、最近は「家族だけでお別れをしたい」と家族葬も増えています。

そもそも葬儀とは、生前故人と親しかった方々が参列して最期のお別れをする場所です。ただ、人が亡くなるのは突然のことで葬儀の日程も“急なこと”。日程調整は欠かせません。

特に、遠方に住んでいる人にも参列してもらう場合は、早めに連絡を取って確認しましょう。

また、仕事や学校で平日に参列しづらい可能性も考え、都合をつけやすい週末に葬儀日程を調整する方もいます。

僧侶の都合も重要

仏教や神道、キリスト教など、宗教によって葬儀の内容や進め方が異なります。同じ宗教でも宗派で葬儀の内容が変わるため、故人の宗教に合わせることが大事です。

また、葬儀の日程の決め方の大前提が「僧侶の都合」です。

遺族側が「○○日に葬儀をしたい」と決めても、僧侶にほかの予定が入っていれば先約が優先されます。

僧侶には、故人が亡くなってから早めの段階で連絡を取っておくことをおすすめします。

火葬場の空き状況

多くの場合、火葬場の運営元は自治体です。都市部になるほど、人口の多さに比例して人が亡くなることも多く、火葬が混み合うこともよくあります。繁忙期と重なると、数日待ちになる可能性も少なくありません。早めの確認が必要です。

友引や仏滅はどうする？ 避けたい葬儀日程と予約の注意点必見

おそらく、「友引に葬儀を避けた方がいい」といった話を聞いたことがある方も多いでしょう。日本では何かをする際に「大安」「仏滅」といった六曜を気にする風習がありました。

それが火葬や葬儀の予約状況にも影響していることも少なくありません。

友引は本当に避けるべき？

葬儀において敬遠されている日取りが六曜における「友引」です。

友引の文字イメージから“友を引く”、友引に葬儀をすると故人が友を道連れにするかもしれないという考えが日本には長くあったからです。

ただ、時代の流れから、葬儀日程の決め方で六曜を気にしない人も増えてきました。

しかし、古くからの慣習で「友引に火葬を行わない」として休業している火葬場も多いです。地域の火葬場の状況を確認しつつ、葬儀日程を決めていきましょう。

また、喪主や家族が「友引の葬儀でも構わない」と言う場合でも、故人の兄弟など親族が気にしている場合もあるでしょう。特に、長年「友引の葬儀を避ける」という風習が根付いていた年配の方も多いです。

基本的には喪主の考えで葬儀日程を決めてもいいものの、後からトラブルを避けたいという方もいるのではないでしょうか。

友引の葬儀については、親族の気持ちにも寄り添いつつ、円満に葬儀を進められるように調整してみましょう。

仏滅に葬儀を行っても大丈夫？

一方、結婚式などのお祝い事で避けられているのが「仏滅」。六曜においては大凶の日ですから、お祝いする日取りとしてはふさわしくありません。

しかし、葬儀の場合、結婚式のように「おめでたい行事」ではなく、仏滅でも構わないと考える人もいます。

ただ、なかには“仏滅”に対して縁起が悪い日というイメージを強く持ち、「大切な人との別れにふさわしくない」と考える方もいるかもしれません。

六曜を大事に考えている家庭や地域性もあるため、葬儀日程の決め方には、親族や葬儀社の担当者の意見も取り入れておくことをおすすめします。

しかし、葬儀は「なるべく早く行いたい」という要素が強く、仏滅を避けると日程が遅くなる可能性もあります。火葬の都合にも合わせて、仏滅に葬儀を行うケースも増えています。

亡くなった翌日に行う？急ぎの日程決めでおさえたいポイント

葬儀の日程の決め方は、遺族が考えることです。しかし、「死後24時間以内の火葬はできない」という守るべき法律があるため、どんなに早く葬儀を行いたくても、逝去当日の葬儀は不可能です。

ただ、できるだけ早く行いたい遺族にとって気になるのは「亡くなった翌日に葬儀を行えないだろうか」ということでしょう。

実際、「高齢者施設で亡くなった」「ひとり暮らしの方が亡くなった」「遠方に住んでいて仕事の休みが取りづらい」などのケースでは、いろいろな事情で早めの葬儀を検討する方も少なくありません。

ただし、早く進めたいあまりに大切な連絡や準備を疎かにすると、後悔につながる可能性があるため注意しましょう。

早ければ翌日に葬儀が可能？

理論上、

・医師から死亡診断書を受け取る

・死亡届を即日役所に提出して火葬許可証を受け取る

・火葬場の予約の確保

・僧侶の都合を調整してもらう

・葬儀場の確保ができる

・親族に連絡する

という条件をすべてクリアできれば、翌日および翌々日にも葬儀を行うことはできます。

死亡診断書の受け取りや役所への提出は、遺族が急ぐことで比較的スムーズに行えます。ただ、火葬場の予約は多くの方が集中すると、希望日程で取りづらいことが多いかもしれません。

死亡時刻や葬儀のスタイル次第では最短での葬儀はできることもある

亡くなった翌日に葬儀ができるかどうかは、その時の状況次第です。

たとえば、午前0時、1時というように深夜に亡くなったときは、当日の夜にお通夜をし、翌日に火葬や告別式を行える可能性があります。

また、

・お通夜を行わず、告別式だけ行う「1日葬」

・火葬だけを行う「直葬」

などは、葬儀スタイルによっても最短での葬儀が可能です。

葬儀の規模は、費用とも関連することなので慎重に判断しましょう。

親族や近しい人に早めに連絡しておく

葬儀を最短で行う場合、「近親者に連絡が行きわたらず、参列できない人がいた」「一般的な葬儀ではなく1日葬や直葬になった」など、後から親戚からあれこれ言われることや、じっくりお別れできなかったというトラブルにもなりかねません。

故人にとって、特に親しい親族や友達には、日程を決める前に早めに知らせておくことが重要です。

仕事を休みづらい人、遠方に住む親戚など、最短の葬儀では参列が難しくなる場合もあるでしょう。どうしても最短で葬儀をする際は、後日にお別れの機会を設けていただくなど柔軟な配慮が必要です。

通夜から告別式・法要まで！ 葬儀スケジュールの基本を一覧解説

葬儀日程の決め方は迷いますが、まずはご逝去から葬儀の終了まで大まかな流れを把握しておくことが最も大切です。

実際のスケジュールは、葬儀の規模、地域性、宗教などで細かな違いはあるものの、だいだい共通する部分が多いです。

一般的な葬儀の流れをご覧ください。

通夜のタイミング

かつては、一晩中故人を見守るための儀式だった「通夜」。最近は、仕事帰りの方も参列できるように、夕方から1時間ほどかけて儀式を行うことが増えています。多くの場合、通夜が行われるのは死亡日の翌日です。

告別式の流れ

告別式は、通夜の翌日、午前中や午後など早い時間帯に行われることが多いです。故人との最期の別れをより厳粛におこないます。

火葬・収骨

告別式が終了した後に、霊柩車に遺体をのせて火葬場に移動して行われるのが「火葬」です。火葬場に付きそうのは、主に遺族です。

また、地域によっては火葬を先に行ってから告別式を行う「前火葬」もあります。

火葬が行われている間は、火葬場の待合室で待っています。終了後は、お骨を骨壺に収骨します。火葬場の係員の指示に従って進めましょう。

初七日法要

かつては、亡くなってから7日目に行われる法要として「初七日法要」がありました。

最近は、僧侶や遺族のスケジュール調整を取りづらいことも増え、告別式の日に「繰り上げ法要」として行われるケースも増えてきました。繰り上げ法要をすることで、再び親族が集まる負担が減るのはひとつのメリットと言えるでしょう。

ただ、本来の「命日を1日目として7日目に行うもの」という古くからの風習を重んじる人や地域もあります。後から親族同士でトラブルとならないために、事前に一言相談しておくことをおすすめします。

まとめ

葬儀の日程の決め方は、遺族の都合はもちろんのこと、火葬場予約状況、親族の考え方、地域の慣習などさまざまな考慮すべき要素から総合的に判断することが求められます。

なかには、できるだけ早く葬儀をしたいとご逝去の翌日に葬儀をしたいという方もいますが、役所への手続きや火葬場の空き状況によって難しいケースが多いかもしれません。

何より、急いでお別れし過ぎて後悔に繋がるケースもあるため注意が必要です。

また、葬儀日程を決める前に、おおまかな葬儀スケジュールを知っておくことも重要です。通夜から告別式・法要までの流れは大きく変わることはありませんが、地域によって細部の手順は異なるため、事前に親族や葬儀社の担当者と打ち合わせしておきましょう。

予期せぬタイミングで訪れる“大切な人の死”。

当事者になると気が動転して、スムーズに段取りできずに後悔することも少なくありません。それに、周囲の人の気持ちを優先し過ぎて、喪主様やご家族様が「こうすれば良かった」とずっと悔やむ方もいます。

事前に準備や心構え、日程の決め方に関する知識を身につけておくことで、混乱を最小限に抑えることができます。そして、信頼できる葬儀社や周囲のサポートを受けつつ、大切な人と最期のお別れをしましょう。

監修者

徳島葬送.COM　代表取締役
田岡 博憲（たおか　ひろのり）

【保有資格】
・厚生労働省認定 一級葬祭ディレクター
・日本海洋散骨協会認定 海洋散骨アドバイザー
・相続診断協会認定 相続診断士
・終活協議会認定 終活ガイド

徳島での葬儀に携わり15年以上の経験があり、四国で初めて葬祭関連有名全国誌の月刊終活に特集していただいております。徳島での終活・葬儀・供養の事はすべてお任せください。

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